なぜバーコードではなく、食品ラベルを撮影するのか

バーコードは「商品を識別するコード」

バーコード（JANコード）は商品を識別するためのコードであり、バーコード自体に原材料情報が含まれているわけではありません。

一部の食品判定アプリでは、JANコードを読み取り、独自に構築した商品データベースから原材料情報を呼び出す方式が使われています。この方法は、すでに登録されている商品であれば、バーコードを読み取るだけですぐに情報を表示できるというメリットがあります。

一方で、Foodfit Japanでは、データベースに登録された過去の商品情報ではなく、今ユーザーが手に取っている商品の原材料表示を直接確認することを重視しています。

日本には、原材料まで確認できる一般向けデータベースがない

日本にもJANコードに紐づく商品データベースは存在します。たとえばGS1 Japanが運営するJICFS/IFDBでは、JANコードと商品名などの基本的な商品情報が管理されています。ただし、主にメーカー・卸・小売など流通事業者向けの仕組みで、一般消費者がJANコードからすべての食品の最新の原材料情報を自由に取得できるデータベースではありません。

そのため、バーコードから原材料を判定するサービスを作る場合、独自に商品情報を集め、商品ごとの原材料データベースを構築・更新していく方法が考えられます。

しかし、この方式では、新商品の発売や商品のリニューアルに合わせて、原材料情報を継続的に更新する必要があります。

同じJANコードでも、原材料表示が同じとは限らない

JANコードが同じであれば、原材料表示も必ず同じとは限りません。

内閣府の食品表示部会では、内容量・栄養成分・原材料などが一部異なっていても、JANコード上は同じ商品として扱われる場合があり、食品表示情報を提供する目的ではJANコードだけでは商品を一意に識別できない場合がある、と説明されています。

また、2021年の食品表示部会では、同じ商品として扱われる範囲で原材料を変更した場合には、バーコードが変わらないことがある、という説明もされています。

一方で、すべての原材料変更で同じJANコードが使われるわけではありません。GS1 Japanの現在のGTIN変更ルールでは、たとえば小麦粉の種類や甘味料を変更し、それに伴って商品表示も変更するようなケースでは、新しいGTINを設定することが原則とされています。

つまり、JANコードや商品データベースは便利な仕組みですが、「このJANコードの商品についてデータベースに登録されている原材料」と、「今目の前にある商品の原材料表示」が常に完全に一致しているとは限りません。

店内製造の商品には、店舗独自のコードが使われることがある

スーパーなどで販売される店内製造の商品では、メーカーが付与する一般的なJANコードとは異なる、店舗側の商品管理用コードが使われることもあります。その場合、外部の商品データベースから商品を特定する方式では対応しにくくなります。

だからFoodfit Japanは、目の前のラベルを読む

そのためFoodfit Japanでは、商品データベース上の情報だけに依存せず、ユーザーが今まさに手に取っている商品のパッケージに記載された原材料表示を直接読み取る方式を採用しています。

バーコードから「過去に登録された商品情報」を探すのではなく、目の前の商品に、今実際に書かれている原材料を読む。これがFoodfit Japanの基本的な考え方です。